ランキングの結果は、1位がイトーヨーカドー、2位がイオン、3位が西友、4位がユニー（アピタ）、5位ダイエーとなりました。前回最下位のイトーヨーカドーは、商品の流通経路を把握するためのトレーサビリティ体制が他社と比較して整っており商品に関する情報を細かく把握している事と、他社と比較して商品情報を消費者に最も多く公開していることなどが高評価に繋がり１位となりました。（注2）
一方でイオンと同グループのダイエーは、資源状況が悪化している太平洋クロマグロの幼魚であるメジマグロの販売を自粛するなど業界を先導している点が評価されましたが、店頭などで販売する他社製品、特に加工品について、十分に商品情報を把握できていない状態にありました。特にダイエーにおいては、調査票への回答対象を鮮魚売り場商品のみとしてきたことから、加工品を含めた全体像の実態把握ができなかったことが最下位の大きな要因です。
グリーンピースの海洋生態系問題担当の花岡和佳男は、「今回の調査では、前回と比較して各社の持続可能な商品調達についての認識が高まり、取り扱い商品についても少しずつ環境に配慮した調達方針への配慮が感じられるようになってきました。しかし、各社共通して情報公開への消極的な姿勢が示され、消費者の選択の機会は制限されています。‘消費者の目’を意識し、商品管理体制をさらに向上させると共に、より一層、取り組みを強化していくことが求められています」と訴えました。
グリーンピースは、豊かな生態系と恵みを次の世代の海と食卓に確実に残すため、大手スーパーマーケット各社に、絶滅危惧種や乱獲されている種の取扱いを中止し、持続可能性が確保されている魚介類を積極的に取扱うよう、魚介類の調達方針の策定・実施を求めて働きかけています。
注1） 「お魚スーパーマーケットランキング3」
注2） 調査票
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国際環境NGO グリーンピース・ジャパン
